もちろん金融バブルがいつ崩れても平気でいられるようにと考えて投資を続けてきました。
山一證券は1989年末をピークに株価が下落するのに伴い一任勘定で発生した損失を顧客に引き取らせずに、簿外損失として引き受けて、いずれ株価の上昇で損失が解消するのを待ったが、銀行からの支援を失って1997年11月に自主廃業を選択した(実際には破産宣告を受けて解散)。
もう少し上がれば、株式市場に流れていた資金が、より安全な国債などにシフトして、株式相場は下落に転じるでしょう。
しかしながら長期投資を手掛けている立場から言うと「健全な経済」こそが大歓迎なのです。
バブル相場を利用してレバレッジを効かせて借金を増やしているような会社は、厳しい状況に追い込まれます。
松原聡 『日本の経済 (図解雑学-絵と文章でわかりやすい!)』 ナツメ社、2000年、116頁。
バブルが崩れる時、どのようなシナリオ、崩れ方をするとお考えですか? 澤上氏:正直言って、全く分かりません。
金利や景気変動に対応して、資産配分を適切に切り替えていくノウハウです。
IMFは6月24日、世界経済の見通しを改定し、2020年の世界成長率をマイナス3・0%からマイナス4・9%に下方修正。
は「資産価格の高騰で国民の間に格差ができた。
「株を買いたいのなら、こわごわと買ってくださいね」 2月15日、日経平均が30年半ぶりに3万円台に乗せた。
しかし、空前の低金利や日銀のETF買いを受けた株高はいつまでも続かず、崩壊するリスクが高まっている。
株式市場が落ち着いている要因の1つは、国内の限定的な経済活動再開という買い材料が出たことです。
結局、日米欧と英国、カナダ、スイス、スウェーデンの主要7カ国の中銀で計6兆ドル(約640兆円)規模で国債や社債などの資産購入に踏み切った。
投機家たちは、そうした金融当局の足元を見透かして、安心して株価の吊り上げに出ている。
それ以外にはオンライン診療システムのメドレーに注目しています」 「国策に売りなし」。
特に、バブル直前期に民営化された(現)や(現JR)などは、法律によって新規採用ができず、再開された後も余剰人員の削減のためにまとまった退職者が出るまで採用の抑制が行われた。
毎月同額を投資することで、株価が乱高下してもリスクを分散でき、つみたてNISAを活用すれば節税にも繋がります。